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百五銀行にて取扱う「グランド デザイン・セレクト」の特別勘定グループ
特別勘定名 (主たる投資対象 となる投資信託) |
運用方針 | 投資リスク | 運用会社 | 運用関係費用*1 |
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国内株式インデックス (プルデンシャル私募国内株式マーケット・パフォーマー) 適格機関投資家向け |
PRU国内株式マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の株式を中心に投資を行い、東証株価指数(TOPIX)(注1)の動きに追随する投資成果を目標として運用を行います。 | 株価変動リスク等 | PGIMジャパン株式会社 | 年率 0.1785% 税抜0.17%) 程度 |
国内債券インデックス (プルデンシャル私募国内債券マーケット・パフォーマー) 適格機関投資家向け |
PRU国内債券マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の公社債を中心に投資を行い、NOMURA-BPI(総合)(注2)の動きに追随する投資成果を目標として運用を行います。 | 金利変動リスク、信用リスク等 | PGIMジャパン株式会社 | 年率 0.1365% (税抜0.13%) 程度 |
外国株式インデックス (プルデンシャル私募海外株式マーケット・パフォーマー) 適格機関投資家向け |
PRU海外株式マザーファド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界の主要国の株式を中心に投資を行い、MSCI KOKUSAIインデックス(円換算ベース)(注3)の動きに追随する投資成果を目標として運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。 | 株価変動リスク、カントリーリスク、為替変動リスク等 | PGIMジャパン株式会社 | 年率 0.231% (税抜0.22%) 程度 |
外国債券インデックス (プルデンシャル私募海外債券マーケット・パフォーマー) 適格機関投資家向け |
PRU海外債券マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資を行い、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(注4)の動きに追随する投資成果を目標として運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。 | 金利変動リスク、信用リスク、カントリーリスク、為替変動リスク等 | PGIMジャパン株式会社 | 年率 0.21% (税抜0.20%) 程度 |
BRICS株式 (JPM・BRICS5・ファンドVA) 適格機関投資家専用 |
JPM・BRICS5・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてBRICS諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)のいずれかで上場または取引されている株式の中から、収益性・成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行うことにより、資産の成長を図ることを目的として運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。 | 株価変動リスク、カントリーリスク、為替変動リスク等 | JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 年率 1.0605% (税抜1.01%) 程度 |
海外REIT (ノムラ海外REITインデックス・ファンドVA) 適格機関投資家専用 |
主に海外REITインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に投資を行い、S&P 先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)(注5)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。 | REITの価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク等 | 野村アセットマネジメント株式会社 | 年率 0.42% (税抜0.40%) 程度 |
コモディティ (ノムラ・コモディティ・オープンVA) 適格機関投資家専用 |
主に「DJ-UBS商品指数」(注6)の騰落率に償還価額等が連動する、外貨建ての証券(指数連動債または指数連動証券等)への投資を通じて、「DJ-UBS 商品指数」が表す世界の商品(コモディティ)市況全体について、その中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。 | 商品市況の変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク等 | 野村アセットマネジメント株式会社 | 年率 0.735% (税抜0.70%) 程度 |
マネープール (日興MRF(マネー・リザーブ・ファンド)) ※ご契約時にはご選択いただけません。 |
内外の公社債およびコマーシャル・ペーパーを中心に投資し、元本の安全性に配慮し、安定した収益の確保を目指して安定運用を行います。 | 金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク等 | 日興アセットマネジメント株式会社 | 年率 0%〜1.00% 以内 (金利水準等によって変動)(注7) |
運用リスクについて
手数料
ご契約時に「契約初期費用」、据置期間中に「保険契約管理費」「運用関係費用」「積立金の移転手数料」、年金支払開始後に「年金管理費」が手数料として控除されます。各種手数料の詳細については、「特別勘定情報」および 「商品の詳細説明についてはこちら」(PDF約1,449KB)をご確認ください。
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Gi-H-2009-044(2009.9.11)